日本の仮想通貨取引所について様々な考察をしてみました。
私の中では、日本の取引所の口座は複数口座持っておいたほうが良いという考えです。
その中で口座別で利用用途を使い分けています。
大きく分けて5点です。
・仮想通貨保管用
・ポイント運用用
・現金から仮想通貨両替用
・仮想通貨から現金両替用
・電子マネー決済用
トレーダーの方はレバレッジ取引用もプラスされるかもしれませんが、私自身が現物取引だけなので5点とさせていただきました。
仮想通貨保管用の取引所口座
仮想通貨を長期で保管する場合は、自分ウォレット並み(レジャーナノやメタマスクなど)の安全性が必要になってきます。
長期保管については更に、流動性が最も高い講座でないといけません。
そうしないと、倒産のリスクがあるからです。
倒産した場合、金融庁登録の日本仮想通貨取引所の場合だと約1000万円は保証されます。海外の場合だと全く保証されませんし、日本人排除による資産凍結のリスクもあります。
1000万円以上の資産を保持している場合は、破綻しにくい取引所に資産を置いておくか自分ウォレットに保管しておくかになります。
この場合オススメなのがコインチェックでCoinbase(コインベース)です。


コインチェックは一度、NEM流出事件で問題になりましたが、それを基に金融庁の指導の元、最高基準のセキュリティ強化がされており、更に、その後も黒字が続いている取引所でもあるので保管先としてはピカイチでしょう。
また、Coinbaseは米国仮想通貨取引所で大手でしっかりとしたセキュリティを取られている取引所で、日本の金融庁のホワイトリストにも登録されており、安心して保管できる取引所の一つだと思います。
ポイント運用用の取引所口座
楽天ポイントやTポイントをうまく運用して資産を増やしたい場合があるでしょう。
特に楽天経済圏のポイント還元率がかなり高いので仮想通貨との合せ技はかなり最強だと思います。
この場合のおすすめの口座が、楽天ウォレット、bitFlyer(ビットフライヤー)です。


楽天ウォレットは楽天ポイントをそのままビットコインやイーサリアムに交換できますし、ビットフライヤーはTポイントやGポイントなどのクレジットカードのポイントをビットコインに交換できるとともに、BraveブラウザのBATトークンを受け取れるので、必ずと言っていいほど契約すべき口座です。
現金から仮想通貨両替用の取引所口座
現金から仮想通貨へ両替したい場合、重視したい部分として手数料です。
日本の仮想通貨取引所は手数料が高い、販売所の形式をとっています。
販売所形式は売買は簡単ですが、その分10%前後のスプレット手数料が取られます。
出来れば、購入するのは少し難しいですが取引所形式の購入方法が出来る仮想通貨取引所がいいですね。
また、仮想通貨を自分ウォレットに送金する祭に、送金手数料もかかるのでできるだけ安いところを選びたいので
この場合のおすすめはGMOコインです。


GMOコインは取引所形式もありますし、取引所から自分ウォレットに送金する場合手数料が現時点では掛かりません(2021年12月13日時点)※送金枚数は下限があるので注意
仮想通貨を購入する場合はGMOコインを利用したほうが手数料の節約になります。
仮想通貨から現金両替用の取引所口座
次に仮想通貨から現金へ両替する場合です。
大きな金額になると、理由もわからず口座を凍結される可能性があります。
恐らくではありますが、トラベルルールやマネーロンダリングに対して厳しい社内規定がある可能性があります。
現時点で口座凍結が非常に少ない口座としてbitbank(ビットバンク)が挙げられます。

トラベルルールやマネーロンダリングに対策が非常に厳しくなってくる可能性があるので、不用意な海外取引所の取引は避けたほうが吉でしょう。
あと、今後自分ウォレットも規制の対象になるので、よければ取引所に自分ウォレットを紐付けておくことも忘れずにしましょう。
電子マネー決済用の取引所口座
保有している仮想通貨をそのまま電子マネーとして使えたらかなり便利ですよね。
いちいち銀行口座に引き出す必要がなくそのままお買い物に使えます。
そこでおすすめの口座はDeCurret(ディーカレット)と楽天ウォレットです。


ディーカレットはEdy、nanaco、au payにチャージ出来ますし、楽天ウォレットは楽天Payの楽天キャッシュにチャージすることが出来ますので、自分の生活圏にあった電子マネーにチャージしてお買い物を楽しみましょう。
まとめ
今回、全5点の使用用途別に仮想通貨取引所口座を紹介しましたが、自分が思うに複数の口座を持っていたほうが良いかもしれません。
特に自分ウォレット持ちの人は、更に規制が強化される可能性があり、理由もわからず社内規定の条件で口座を凍結される可能性もありますし、取引所が倒産する可能性もあります。
自分の資産を守るためにも目的別で口座を解説するのをおすすめします。